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嶋田 和真; 甲斐 倫明*
Journal of Radiation Protection and Research, 46(3), p.83 - 97, 2021/09
[背景]非喫煙者の放射線による肺がん罹患の生涯リスクは、喫煙者を含む集団の平均がんベースラインを使用しているため、過大評価されている。近年、放射線と喫煙の相乗効果を検討するために、一般化相乗(GM)過剰相対リスク(ERR)モデルが、原爆被爆者の寿命調査において開発された。この背景に基づいて、喫煙を考慮した放射線リスク評価の問題について、この論文では2部構成で議論した。[手法]パート1:現在の喫煙データを使用して非喫煙者のベースラインリスクを推定する簡単な手法を提案した。ベースラインリスク推定の感度解析を実施し、生年コホート(出生年と喫煙歴)がベースライン推定に与える影響を議論した。パート2:日本人喫煙者にGM ERRモデルを適用して、生涯寄与リスク(LAR)を計算した。また、他のERRモデル(単純相加(SA)ERRモデルなど)を使用して感度解析を実施した。[結果]パート1:非喫煙者の生涯ベースラインリスク(LBR)は、喫煙者を含むすべての成人のLBRよりも低く、男性では54%(44%
60%)、女性では24%(18%29%)であった。パート2: SA ERRモデルとGM ERRモデルのLARを比較した結果、被ばく線量が200mGy以下の場合に、これらのERRモデルの差は喫煙情報の不確実性によるLARの標準偏差内に納まることが分かった。
小林 泰彦
海洋と生物, 36(3), p.269 - 276, 2014/06
The problem of the health effect to the humans by the radioactive contamination of fishery environment after the Fukushima Dai-ichi NPP accident results in the increase in the internal exposure dose by the ingestion of the marine product which the radioactive material mixed, and the problem of a healthy risk of being based on it. What is most important is the evaluation of a dose but not the existence of a radioactive material. The radioactive material, which polluted agricultural products and marine products, is ultralow volume to the extent that it is undetectable at all, if they are not giving off radiation. There cannot be any concern of hazardous property as an element. The internal exposure dose (committed effective dose) presumed to increase by eating the marine product is extraordinarily low. Supposing there would be a health effect by the radioactive contamination of fishery environment, it will be restricted to the increase in the carcinogenic risk by low dose radiation exposure. And the relation between a dose of radiation and a health effect can be learned from experience of the past, such as studies on mortality in the Life Span Study (LSS) cohort of atomic bomb survivors, and a Chernobyl accident.
三枝 新*
JAERI-Review 2002-009, 43 Pages, 2002/03
JAERI-Review-2002-009.pdf:2.3MB
放射線によって正常細胞ががん化細胞へと形質を転換させていく過程のメカニズムについては未だ明らかではなく、1990年代初頭までの放射線リスク評価においても、この過程は十分に考慮されるに至っていない。しかしながら1990年代以降の分子・細胞生物学的研究手法の発展によって細胞がん化のメカニズムが徐々に解明され、近年の放射線リスク研究においてはこれらがん化メカニズムの研究成果が取り込まれる方向にある。本報告は、1993年から97年にかけて公表された放射線誘発細胞発がん実験に関する論文を調査し、相互検証が可能なように主だった情報を抽出し一覧表としたものである。またこの間の、細胞がん化機構に関わる医・生物学的研究の進展を踏まえて、放射線リスク評価における細胞がん化機構解明の重要性についても記述した。
Pinak, M.
Radiation Risk Assessment Workshop Proceedings, p.30 - 39, 2001/00
放射線による損傷DNAの分子動力学(MD)による研究について、修復酵素による損傷の適切な認識という観点から発表を行う。ピリミジン塩基損傷(シトシンラジカル,チミンダイマー: TD,チミングリコール: TG)とプリン損傷(8-オキソグアニン: 8-OH-G)について数百ピコ秒間のMDシミュレーションを行った。その結果、いずれの場合にも、以下に示すような明確なDNA二重らせん構造の変化が観測された。(1)塩基対間の水素結合が崩壊し、二重らせんが開く(シトシンラジカル、8-OH-G),(2)損傷部分でDNAが折れ曲がる(TD、TG),(3)損傷部分と相補的な鎖からアデニンがらせんの外側にはじき出される(8-OH-G)。これらの構造の変化に加えて、損傷部位に特異的な静電エネルギーの変化が求められた。
山澤 弘実; 天野 光
原子力工業, 42(8), p.49 - 53, 1996/00
放射線リスク評価・低減化分野で、原研は「大気拡散モデルの局地適用性研究」の分担課題の下で放射性核種の大気拡散を評価するモデルの開発を進めてきた。H8年度からの第2期計画では、「陸域環境における放射性核種の移行に関する動的モデルの開発」の全体課題の下、原研は「大気-土壌-植生複合系での水および放射性核種移行に関する研究」を分担する。この中では、複合系内の水循環モデルを開発するとともに、トリチウム及びC14の環境中循環動態を解明することを目標とする。
熊沢 蕃
Isotope News, 0(487), p.28 - 29, 1995/01
IAEAは近年、原子力に対する強い風当りの社会勢情に鑑みて、「放射線と社会:放射線リスクの理解」と題する国際会議をフランス政府との共催により1994年10月24日から28日までパリで開催した。この会議には放射線の専門家以外にメディアの代表者及び政策担当者が出席し、技術面の検討に加え、他の面も考慮して放射線リスクの理解を深めるための検討が行われた。本稿はこの会議の印象記をまとめたものである。会議の内容としては技術面として被ばくレベル評価、健康影響評価、環境への放射線影響、リスクの認知、リスクの管理の5課題、社会的関心の高い事例として核兵器の遺産、がんと白血病の多発、屋内ラドン、放射性廃棄物処分と環境及びチエルノブイル健康影響の5課題が取上げられ、これらの整理が行われた。全体として、放射線リスクを理解するには多くの側面を考える必要のあることが印象付けられた。
嶋田 和真
no journal, ,
現在の放射線による発がんリスク評価は疫学データに基づいている。より科学的・合理的なリスク評価を目指す上では、細胞動態を考慮した発がん数理モデルの導入が望ましいが、モデルに必要な細胞の突然変異率等のパラメータを実験により求めるのは容易ではない。そこで、本研究においては、近年開発されたベイズ統計手法に基づく状態空間モデルを適用し、原爆被爆者の疫学データから発ガン数理モデルに不可欠なパラメータの推定を試みるとともに、線量・年齢との関係を求めた。
嶋田 和真; 甲斐 倫明*
no journal, ,
本発表は、Disability-Adjusted Life Year (DALY)を放射線のリスク指標として用いることを提案するものである。DALYは余命損失Years of Life Lost(YLL)と損なわれた健康的な生活の年数Years Lived with Disability(YLD)を合計することにより計算される。ここで、がん罹患の過剰リスクをERRモデルとEARモデルの二つのモデルを用いて計算した。計算に必要な、がん罹患・死亡率及び5年生存率のデータは日本の国立がんセンターのデータを用いた。がん罹患・死亡率の統計は2010年の日本人のデータを用い、5年生存率は2003から2005年の日本人のデータを用いた。損失重み係数はWHOが示す表から、診断・治療段階の値を用いた。これらの日本人のデータを用いてYLLとYLDを計算した結果、日本人1000人あたりの1Gyの被ばくによる全固形がんのDALYは、EARモデルを基にする場合、男性は402年、女性は796.3年と評価された。同様に、ERRモデルを基にする場合、男性は592.6年、女性は1049.5年と評価された。EARモデルとERRモデルによるDALYの結果の違いは、原爆被爆者のがん罹患率と日本人集団の平均のがん罹患率の違いを反映していると考えられる。この研究発表により、DALYが放射線のリスクと公衆の健康における様々な種類の疾病とを比較することが可能な実践的な道具であることを示す。
嶋田 和真; 甲斐 倫明*
no journal, ,
本発表は、Disability-Adjusted Life Year (DALY)を放射線のリスク指標として用いることを提案するものである。放射線の健康リスクの指標として、がん死亡率、がん罹患率、余命損失などが利用されている。ICRPはPub.60で非致死的がんや潜伏期の違いを考慮した指標として、デトリメントを定義した。しかし、デトリメントは放射線独自の指標であるために、その数値の意味合いが社会的には理解しにくい欠点をもつ。そこで、放射線の健康リスクを他の健康リスクと同じ土俵で議論するためには共通の指標が求められる。共通の健康リスク指標として、余命と健康寿命の損失和であるDisability-Adjusted Life Year (DALY)がある。DALYはハーバード大学が開発し、WHOが健康政策上の優先順位を考えるために用いることを提言している。(Murray and Lopez 1996)そこで本研究では、放射線の健康リスク指標としてDALYを計算し、DALYの有効性を議論するために従来のリスク指標との比較を行う。
嶋田 和真; 甲斐 倫明*
no journal, ,
これまでの放射線の健康リスク評価は、年齢・性別は考慮していたが、喫煙等の生活習慣は考慮しておらず、高リスク集団である喫煙者を含んだ混合集団に対してリスク評価を行っていたため、非喫煙者集団に対するリスクを過大評価していると考えられる。そこで、放射線の健康リスクの高精度化を図るためには生活習慣を考慮したリスク評価が重要である。近年、原爆被爆者の疫学調査より、肺がんリスクにおいて放射線と喫煙の相乗効果が観測され、一回被ばくに対するリスクモデルが開発された。本研究では、放射線と喫煙の相乗効果モデルを慢性被ばくに改良し、日本人集団の非喫煙者及び喫煙者に対して放射線被ばくによる生涯肺がんリスクを算出した。
嶋田 和真; 甲斐 倫明*
no journal, ,
近年の原爆被爆者の疫学調査では、喫煙により放射線の健康リスクが相乗的に増加することが報告されており、喫煙習慣の情報は放射線の健康リスクを評価する上で重要である。しかし、これまでの放射線の健康リスク評価は、年齢・性別は考慮していたが、喫煙習慣は考慮していなかった。この評価では、高リスク集団である喫煙者を含んだ混合集団を対象とすることになり、非喫煙者集団に対するリスクを過大評価していると考えられる。そこで本発表では、喫煙のコホート効果(禁煙開始年齢の情報)を考慮した放射線の健康リスク評価を行い、喫煙の情報が放射線の健康リスク評価にどの程度の影響を与えるかを検討した。その結果、がんリスクが上昇する50代からの喫煙習慣の情報を考慮することが、非喫煙者集団のベースラインリスクを推定する上で重要であることが分かった。
酒井 一夫*; 山田 裕*; 吉田 和生*; 吉永 信治*; 佐藤 薫; 緒方 裕光*; 岩崎 利泰*; 工藤 伸一*; 浅田 恭生*; 川口 勇生*; et al.
no journal, ,
日本保健物理学会では、疫学研究および放射線生物研究に関する文献調査等に基づき、従来の保守的な方法と異なる、低線量に対する新しいリスク推定法を構築するために2016年4月に「低線量・低線量率リスク推定法専門研究会」を発足させ、生物学研究、モデル研究、疫学研究、および線量評価の各分野における現状を整理するとともに、課題についての議論を重ねてきた。本発表は、学会員への情報提供を目的として、本専門研究会の2年間の活動の成果を報告するものである。発表者は、低線量・低線量率放射線のリスク推定法を構築する上で線量評価の視点から課題として抽出された事項として、被検者の解剖学的特性、各種モニタリング測定値、体内線量(率)分布が線量評価の不確かさに及ぼす影響等について紹介・解説する。
